電子版
休刊日カレンダー
2026年6月
311
 
2
 
3
 
4
 
5
 
6
7
8
 
9
 
10
 
11
 
12
 
13
 
14
15
16
 
17
 
18
 
19
 
20
21
22
 
23
 
24
 
25
 
26
 
27
 
28
29
 
30
 
1234
2026年7月
2829301
 
2
 
3
 
4
5
6
 
7
 
8
 
9
 
10
 
11
 
12
13
14
 
15
 
16
 
17
 
18
19
20
21
 
22
 
23
 
24
 
25
 
26
27
 
28
 
29
 
30
 
31
 
1
日曜・祝日、第1・第3土曜日、
一般紙休刊日は休刊です。

北海道 / 東北 / 関東 / 信越 / 山梨・静岡 / 東海・北陸 / 中国・四国 / 近畿 / 九州・沖縄 /総合市場 / エルピーガス / TBA・機械工具 / 国際商況 / 新ビジネス

お近くの新聞店から直接お届けします。日本国内へのお届けはもちろん、海外へのお届けも承ります。


2019年2月26日更新
石油学会 EV普及と業界影響、新エネ部会が講演

シミュレーション結果を語る栁澤氏
 石油学会は21日、都内で新エネルギー部会講演会「脱炭素化に向けた国内外の情勢と再生可能エネルギー利用の革新技術」を開き、経済産業省担当者がエネルギー政策の動向を説明したほか、E V(電気自動車)普及の石油業界への影響や、環境省が検討を進めるカーボンプライシング(炭素価格付け)などについて専門家が講演した。元売やエンジニアリング会社、関係企業などから約60人が参加した。
 日本エネルギー経済研究所計量分析ユニットエネルギー・経済分析グループの栁澤(やなぎさわ)明氏は、排出ガスを一切出さないEVなどのゼロエミッション車(ZEV)が最大限普及する大胆な仮定を置き、2030年頃には全世界で石油消費量がピークを迎えるとするシミュレーション結果を報告した。
 ZEV普及による石油消費量減退は、製油所で生産するガソリンや軽油など石油製品構成に影響を与えることや、石油税の税収が大きく落ち込む財政問題まで多方面にわたると説明した。
 栁澤氏は「石油の将来を過度に悲観することで供給投資が疎かになればそれこそが石油離れを誘発することになる」と指摘、エネルギー安全保障の点からも石油業界の投資の必要性を強調した。


ホーム燃料NEWS!会社概要支局案内出版物紹介各種お申し込みFAX申込用紙資源エネルギー庁長官賞各種お問い合わせ

本ページに記載の記事・写真などの無断転載を一切禁じます。著作権は㈱燃料油脂新聞社またはその情報提供者に帰属します。

© 2026 - The Daily Nenryo-yushi, Inc All Rights Reserved.