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2019年2月9日更新
JXTG・エネ研 石油・ガス情勢を展望ー 国際シンポ
 JXTGエネルギー、JXリサーチ、日本エネルギー経済研究所は6日、東京都千代田区の「日経ホール」で、国際パネルディスカッション「これからの石油・エネルギー情勢をどう見るか」を開催した(写真)。
 パネリストとしてFACTSグローバルエナジーグループのフェレイダン・フェシャラキ会長、CSIS(米戦略国際問題研究所)のサラ・レディスロー上級副理事長、日本エネルギー経済研究所常務理事の小山堅主席研究員が登壇。日本経済新聞社の松尾博文編集委員兼論説委員が司会を務めた。議論に先立ち、日本エネルギー経済研究所の豊田正和理事長が開会あいさつを述べた。
 今回で28回目となるパネルディスカッションでは、国際石油・ガス情勢の展望を主題に、短期と中長期の視点から議論を進めた。
 フェシャラキ氏は激化が懸念されている米中貿易摩擦をあげ、原油需要への影響が過大評価されていると指摘。価格変動は株式市場を経由したもので、現状では需要動向に変化はないと述べた。
 一方、小山氏は米中対立を貿易面だけでなく両国の覇権をめぐる争いと述べ、中長期的には石油市場における重要な因子とした。
 2020年1月から始まるIMO(国際海事機関)の硫黄分規制について、フェシャラキ氏は元売精製マージンの改善につながると言及。軽油需要の増加とガソリン生産の減少で、価格が上昇するとした。


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