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2023年2月15日更新
国際パネル討論会 ウクライナ危機後のエネ情勢焦点 ENEOSなど

ウクライナ侵攻後の情勢を語り合うパネルディスカッション
 ENEOS、ENEOS総研、日本エネルギー経済研究所は9日、第32回国際パネルディスカッション「これからの石油・エネルギー情勢をどう見るか」をオンラインで開き、国内外の石油ガス専門家がウクライナ危機後の情勢について議論を交わした。
 価格高騰や需給ひっ迫によるエネルギー市場の混乱が長期化する見通しで一致。安全保障への意識の高まりから供給の安定化へ国の果たす役割の重要性も強調した。
 FACTSグローバルエナジーグループのフェレイダン・フェシャラキ会長、米国戦略国際問題研究所(CSIS)ベン・ケイヒルシニアフェロー、エネ研の小山堅専務理事首席研究員が参加した。
 ロシア産原油と石油製品への上限価格措置(プライス・キャップ制度)の実施にもかかわらずロシアの石油が今後も市場で取引される状況を想定。市場に与える影響は限定的との見方も出たほか、OPECプラスや中国の景気動向も注視する必要性をあげた。
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